バンコクのアパートは日本とは大きく異なります

最終更新日 2023年12月20日

バンコクにはさまざまな種類の物件がありますが、その一つにアパートが挙げられます。

日本のアパートと聞くと一人暮らし向けの小さな集合住宅で、それほど高級なイメージはないかもしれません。

しかしバンコクのアパートの場合には、日本でいう高級マンションに相当するような物件も含まれています。

似たような物件としてコンドミニアムと呼ばれるものもありますが、コンドミニアムとの違いは物件の所有状況です。

コンドミニアムは、マンション一つの棟であっても、部屋ごとにオーナーが異なるという特徴があります。

 アパートの場合には、建物のすべてを一つの法人が管理している ということです。

コンドミニアムとは間取りや設備など、そのものに違いはほとんどないものの、サービスを中心に細かいところで違いがあるので、それらの特徴やメリットについてよく把握する必要があります。

 

⒈管理体制が行き届いている

バンコクのアパートを利用するメリットとしては、まず第一に管理体制が行き届いているということが挙げられます。

集合住宅で生活するとなると、気になることとして共有設備の維持管理があげられることでしょう。

例えば住民全体で使うものとしては、エレベーターやエントランスなどがあります。

これらの設備は管理会社が責任を持って、住人が快適に使えるように行います。

コンドミニアムの場合には、部屋ごとにオーナーが異なる特徴があるので、共用部分の管理はだれが行うのかがあいまいになりがちです。

このことからメンテナンスが行き届かなくなってしまうケースも多く見られます。

建物を一つの法人が運営していることから、エントランスや階段などといった共用部分もしっかりと管理を行ってくれます。

責任の所在も明確であることから、何らかのトラブルが発生した際にも連絡するところも分かりやすく、対応も迅速なので非常に安心です。

 

⒉建物全体でルールが統一されている

そして二つ目のメリットとしては、建物全体でルールが統一されていることです。

バンコクの賃貸物件においても、日本の賃貸物件と同じように入居の際には様々なルールが定められています。

建物全体でそのルールが統一されていることから、住民同士のトラブルもそこまで起こることはないでしょう。

ペットを飼育してはいけないはずなのに、一部の部屋だけはペットを飼育してもよいというようなルールがあった場合には、住民の間でもトラブルが起きるかもしれません。

建物全体でルールが統一されているため、万が一の際にも解決がスムーズに至ります。

入居者間でごたごたするのがいやだという場合には、非常に安心といえるでしょう。

 

⒊水道光熱費などが家賃に含めて一括請求される

反対にデメリットとしてあげられることは、水道光熱費などが家賃に含めて一括請求されることから、実質的な家賃は割高になるということが挙げられます。

請求方法自体には大きな問題はないのですが、請求される金額に関しては、直接的な水道光熱費が含まれていて、そこには管理会社が利益を上乗せした金額になることから、割高である傾向があります。

物件によっては正規の料金の5割近く高い料金になっているところもあり、家賃にすべてが含まれて請求されていることから、実質的な負担金額があいまいになっていて、自分でも知らない間に高額な料金を負担させられているケースも見られます。

ほかにも管理費や共益費などといった名目で負担を求められることもあり、内訳がよくわかっていないのに費用を支払うことになるため十分な注意が必要です。

 

⒋バンコクのサービスアパートの特徴

バンコクにはもう一つサービスアパートと呼ばれるものもあります。

これはどのようなものなのかというと、ホテルと集合住宅を合わせたようなものだと思うと分かりやすいでしょう。

こちらはスタッフが在中していて、メイドがルームサービスを行うタイプです。

メイドが行うサービスとしてあげられることは、シーツ交換や室内の掃除などがあげられます。

土日などといった休みでもスタッフが滞在しているところも多く、常にスタッフが控えている物件も多くあります。

このように快適な暮らしができることが予想されますが、 その反面家賃は高く、スタッフが多いことから人件費も高くなってしまいます。 

24時間トラブルに対応できるシステムを作るとなると、人件費が高騰してしまうこともあり、家賃が上がることはある程度許容するしかありません。

家具や調理器具などが備え付けられているところも多く、それらのレンタル費用なども家賃に含まれているというと分かりやすいでしょう。

利用できる施設が充実すればするほど、価格が高騰する傾向にあります。

セキュリティーシステムが導入されていれば、その対策費用として家賃に加算されることになります。

施設内を快適に過ごそうとすればするほど、また防犯面に対しセキュリティー対策を行えば行うほど、身体的な価値が生まれて家賃が増加するということです。

このようにさまざまな物件があることから、予算や目的に応じて、自分にぴったりのものを見つけられるとよいでしょう。